AEDが世間で認知されるにつれ、数日のイベントでもAEDを用意すべきだという認識も広まっています。
そのような場合には、AEDの短期レンタルを検討することが多いと思いますが、実は多くの自治体ではAEDの無料貸出を行っています。
AEDを無料で貸し出している全国の自治体などの情報を集めてみましたので、参考にしてみてください。
emailamyd / Pixabay
AEDを用意すべき行事
AED設置のガイドラインの一つである「AEDの具体的設置・配置基準に関する提言」では、施設に常設する以外にAEDが必要な状況として以下をあげています。
クラスⅠ
- マラソン大会など突然死のリスクがあり，かつ，広範なエリアで競技を行うもの
- 心臓震盪のリスクを伴うスポーツを行う少年スポーツ団体
クラスⅡa
- 心臓突然死のハイリスク者の周囲
参考記事AEDの効果的な配置とは？AED設置基準ガイドラインを解説
1. マラソン・ジョギング大会（校内マラソン）
最近では地方でのマラソン大会が盛んですが、マラソン大会にはAEDが必要だという認識も広まっています。マラソンやジョギングは特に心臓突然死が起こりやすいスポーツだからです。
マラソンコースは長くなるので、AEDは複数台をできるだけ分散して配置しておくのが望ましいです。
学校での校内マラソンも学校常設のAEDだけではコースをカバーしきれないので、一時的に台数を増やして対応すべきです。
2. 心臓震盪が起こりやすい少年スポーツ（野球・サッカー・ラグビー・空手など）
子供が行う球技や接触の多い格闘技では、心臓振盪による心臓突然死の危険性が高まります。
特に少年スポーツではAEDが常設されていない施設を使用することが多いので、そうした場合には外部からAEDを用意することを考えるべきでしょう。
3. 学校でのプール
学校の授業や夏休みで開放されたプールにもAEDは必要です。
おそらく学校には常設のAEDがあるでしょうが、プールの期間中はできればプールの近くに専用のAEDを配置しておきたいところです。
特に保護者が夏休みにプールを監督する場合などは、学校のAEDを勝手に移動させるのも問題があります。数日のことなので自前でAEDを用意した方がいいかもしれません。
4. 高齢者が多い・250人以上が集まる・会場が病院から離れている
高齢になればなるほど、心臓突然死のリスクが高くなります。高齢者を集めたイベントには万が一に備えて、AEDを用意しておくべきでしょう。
また、年齢や内容に関わらず、参加者が多くても、統計的に心臓突然死のリスクは高まります。「AEDの具体的設置・配置基準に関する提言」では「常に成人が250人以上いること」を施設にAEDを設置する基準の一つとして提示しています。これに倣って参加者が250人以上のイベントはAEDの手配を検討してみた方がいいでしょう。
会場が病院や消防署から離れ過ぎている場合にも注意が必要です。救急隊の到着に時間がかかりそうな場所なら、万が一に備えてAEDを検討してみましょう。
AEDの短期レンタル料金の相場は？
最近では数日単位の短期レンタルが増えてきたので、こうした行事やイベントでのAED手配には活用できます。
しかし、AEDのレンタル料金は安くはありません。
調べてみると１週間の短期レンタル料金の相場は12,000円ほどです。めちゃくちゃ高い金額ではありませんが、予算が少なかったり、回数がかさむと負担は大きくなります。
やはり、短期のイベントには自治体などの無料貸出を利用するのが賢明です。
AED無料貸出の概要
当サイトが調べた限りでも、AEDを無料貸出している自治体などは全国で200以上ありました。
自治体以外にも各地の日本赤十字社や消防組合も行っています。
貸出の条件は以下のようなものが多いです。
- 医療従事者か救命講習受講終了者が参加している
- 非営利の催しである
- 貸出期間は3〜7日
- 運送料・パッド使用代は借用者負担
万が一AEDを使用した場合には、パッド交換代が必要なところが多いので、貸出を申請する際にはこの点を考慮に入れておきましょう。
また、所有台数が少ないところも多いので、この点の事前確認も必要です。
AEDを無料貸出をしている自治体など（都道府県別）
当サイトが調べた無料貸出を行っている自治体などです。都道府県別にまとめてみました。
＊以下の情報は当サイトが確認した時点のものです。詳細については各窓口にお問い合わせください。
北海道
青森県
岩手県
宮城県
秋田県
山形県
福島県
茨城県
栃木県
群馬県
埼玉県
千葉県
東京都
神奈川県
新潟県
富山県
石川県
福井県
山梨県
長野県
岐阜県
静岡県
愛知県
三重県
滋賀県
京都府
大阪府
兵庫県
奈良県
鳥取県
島根県
岡山県
広島県
山口県
徳島県
香川県
愛媛県
福岡県
佐賀県
長崎県
熊本県
大分県
宮崎県
鹿児島県
沖縄県
地元の自治体が貸出をしていない場合には？
調べた限りでは、無料貸出をしていない自治体もあるようです。
HPなどに掲載していなくても貸出をしている場合もあるので、まずは直接問い合わせてみることが大切です。自治体だけでなく、消防署や日本赤十字社の支部にも確認してみましょう。
それでもない場合には以下の方法があります。
1. 会場周辺に設置されているAEDを確認する
会場周辺の施設やコンビニにAEDがあれば、いざという時はそれを使用することができます。
全国のAEDの設置場所は日本救急医療財団の全国AEDマップで検索することができます（ただしすべてのAEDが登録されている訳ではありません）。
また、各自治体でもHPに地域のAED設置場所を掲載しているので、そちらも確認してみましょう。
2. 自治体にAEDの購入を働きかける
ニーズがあるのであれば、自治体に貸出用のAEDを購入するように働きかけてみるのもいいでしょう。イベントを定期的に開催している組織が複数あるのであれば、自治体に協力して働きかければ効果的です。
自治体の予算が厳しい場合には、自治総合センターの助成金を利用することもできます。実際に多くの自治体がこちらの助成金を利用してAEDを導入しています。
地域に防災組織があるのならば、それを対象組織として助成を申請することもできます。助成金については下記の記事を参考にしてください。
参考記事自治体などのAED補助金・助成金データ【AEDの価格で悩んでいる人向け】
地域に１台は共有できるAEDを
自治体のAED無料貸出はすばらしい取り組みだと思いますが、ここでも都市部と地方との格差はあるようです。ネットで調べた限りですが、地方ほど取り組んでいる自治体が少ない傾向にあります。
地域に１台はイベントで短期貸出できるAEDがあるのが理想です。
購入費用を助成してもらえる仕組みも整えられているので、もし周辺にAEDが設置されていないのなら、防災組織や学校などで共有できる仕組みを考えて、自治体に購入を働きかけてみてはいかがでしょうか。
